狭小住宅でも太陽光は設置できる？東京都の小さい屋根の目安と機能性PVの上乗せ

東京都が示す「小さい屋根」の目安

東京都は、大手の住宅供給事業者に新築住宅への太陽光の設置を求める制度を設けています。この制度の中で、屋根が小さい住宅は設置の対象から外せるとされており、その基準が「小さい屋根」の一つの目安になります。

最も大きい屋根が20㎡未満なら対象外にできる

都のQ&Aでは、南を含む東から西向きの屋根と水平な屋根のうち、最も大きい屋根の水平投影面積が20㎡未満の住宅などを、設置基準の算定から除外できるとしています。方位や傾きの違う屋根が2面以上ある場合は、2番目に大きい屋根が10㎡未満であることも条件です。

水平投影面積とは、屋根を真上から見たときの面積のことです。北向きの屋根は、この面積の計算に入りません。

1つの屋根に10㎡以上あると載せやすい

Q&Aでは、1つの屋根につき最低限必要な枚数のパネルを確保するため、10㎡以上の設置場所が必要と説明しています。屋根のどこかに10㎡以上のまとまった面があるかどうかが、標準的なパネルを載せられるかの目安になります。

なお、この基準は住宅供給事業者が設置する住宅を選ぶためのものです。20㎡未満の屋根でも、太陽光を付けてはいけないという意味ではありません。

3階建てなら3階以上の屋根で考える

都のQ&Aでは、この制度で対象にする屋根の数え方も示しています。2階建ての建物は2階の屋根が対象で、1階の屋根は含めません。3階建て以上の建物は3階以上の屋根が対象です。

勾配が60度以上の急な屋根や、バルコニー、居室から続くルーフバルコニーも対象外とされています。都は、このルールは算定から除外できる基準であり、設置できるかどうかを一律に示すものではないと注意しています。

小さい屋根に向く機能性PV

東京都は、狭小屋根が多いなど都市特有の課題に対応した太陽光パネルを「機能性PV」として認定しています。認定された製品を使うと、都の太陽光の助成に上乗せがあります。

小型パネルは隙間を埋められる

機能性PVの基準では、1枚の面積が1.0㎡未満の小型パネルを認定の区分にしています。台形などの多角形や、屋根材のような細長い建材形のものは上乗せが1kWあたり5万円、四角い方形のものは2万円です。

都の留意事項では、小型パネルは、標準のパネルでは載せにくい形や面積の屋根に設置する場合や、設置する量を増やせる場合に使うよう求めています。標準のパネルと組み合わせて、屋根の隙間を埋める使い方が想定されています。

建材一体型は屋根の端まで載せられる

屋根材と一体になった建材一体型（屋根）のパネルも、上乗せは1kWあたり5万円です。通常のパネルは強度の関係で屋根の周辺部に置けませんが、建材一体型（屋根）は屋根の端部まで設置できるとされています。

建材一体型（屋根）は、設計用基準風速42m/sの地域で計算した風圧に耐える強度を確かめて認定されています。設置する場所ごとに計算した風圧より強度が上回る条件で設置することが前提です。

既存住宅には軽量型もある

既存住宅では、重さが1㎡あたり10kg未満の軽量型パネルにも上乗せがあります。ガラスを使わない製品は1kWあたり8万円、ガラス製品は1万円です。軽量型の上乗せは既存住宅に設置する場合に限られ、新築住宅は対象になりません。

小さい容量ほど1kWあたりの助成が手厚い

都の太陽光の助成は、小さい容量のほうが1kWあたりの単価が高く設定されています。狭小住宅にとっては有利な仕組みです。

既存住宅は3.75kW以下なら1kWあたり15万円

既存住宅では、発電出力が3.75kW以下なら1kWあたり15万円です。3.75kWを超えると、全体が1kWあたり12万円になります。新築住宅では、3.6kW以下が1kWあたり12万円、超えると10万円です。

狭小住宅で載せられる容量が2〜3kWほどなら、既存住宅で30万円から45万円が目安です。どちらも税抜の助成対象経費が上限になります。

Q&Aの試算では補助金で回収が早まる

都のQ&Aでは、令和7年10月時点の試算として、4kWの太陽光の初期費用117万円が13.8年程度で回収できるとしています。現行の補助金を使った場合は8.4年程度で回収できる計算です。容量が小さくなると初期費用も発電量も変わるため、自宅の条件での試算を業者に出してもらいましょう。

国内メーカーは小さい屋根への対応を進めている

都のQ&Aによると、住宅用の太陽光パネルの国内市場では日本企業のシェアは約7割です。太陽光発電協会への聞き取りでは、その理由として、日本の小さい屋根にも載せられる工夫や、保証・アフターサービスが挙げられています。

都は、建材一体型や軽量なパネルなど東京の実情に合った製品の普及に加え、薄く軽く曲げられる次世代の太陽電池の実装にも取り組んでいるところです。狭小屋根に対応した製品の開発を始めるメーカーも増えていると、都は説明しています。

機能性PVを組み合わせたときの計算例

機能性PVの上乗せは、基本の助成に加えて受けられます。計算のしかたを、既存住宅の例で図にしました。

上乗せは認定パネルの分だけ

公社の機能性PVのページのQ&Aでは、認定を受けたパネルと受けていないパネルを一緒に付けた場合、上乗せは認定を受けたパネルの出力にだけ付くと説明しています。たとえば認定パネル2kWと標準パネル3kWなら、上乗せの計算に使うのは2kWです。

留意事項に沿って設置することが条件

機能性PVの上乗せを受けるには、都の「優れた機能性を有する太陽光発電システムの設置について」に従って設置することが必要です。工法が指定されている製品は、その工法で施工した場合にだけ助成の対象になります。見積もりの段階で、認定製品の型番と工法を確かめておきましょう。

狭い屋根で太陽光を付ける前の確認

小さい屋根では、パネルの置き方に工夫が要るぶん、確かめておきたいことも増えます。都の留意事項とQ&Aから、4つの点をまとめました。

屋根の強度と風圧

既存住宅に載せる場合は、パネルを載せたときの荷重に屋根が耐えられることが必要です。都の留意事項では、軽量型のパネルで建物への荷重を軽くできるとしています。風圧についても、設置する場所の基準風速や高さ、屋根の勾配で計算した力に耐える製品を選ぶことが求められています。

影と屋根の向き

密集した地域では、電柱や隣の建物の影が屋根にかかることがあります。PV出力最適化の機器は、一部のパネルに影がかかって出力が下がったときに、ほかのパネルへの影響を和らげるものです。向きの違う屋根にパネルを分けて載せる場合にも使われます。

隣の家への反射光

都のQ&Aでは、屋根の北面に設置した場合など方角によっては、近くの建物にパネルの反射光が差す可能性があるとしています。住宅が近い狭小地では、反射を抑える防眩型のパネルも選択肢になります。

新築の狭小住宅を建てる・買うとき

大手の住宅供給事業者から新築住宅を買う場合や注文する場合は、契約の前に、断熱や省エネ、再エネなどの環境性能について説明を受けることになっています。都のQ&Aでは、購入者や施主はその説明を聞いたうえで判断する仕組みだとしています。

狭小住宅では、太陽光が載らない理由として屋根の大きさが挙げられることもあるでしょう。説明を受けるときは、小型パネルや建材一体型のパネルを使えば載せられないかも聞いてみる価値があります。

太陽熱という選択肢もある

都の制度では、太陽光の代わりに太陽熱や地中熱を利用することも認めています。太陽熱の利用は、太陽光パネル2kWの設置と同じ扱いです。Q&Aでは、3人家族の標準的な例として、4㎡（200L）のソーラーシステムが紹介されています。

初期費用を抑える方法

都のQ&Aでは、リース等を利用して初期費用をゼロにする方法もあると説明しています。都の太陽光の助成は、機器を貸す事業者も申請でき、その場合はリースの契約で助成金の額が差し引かれていることが条件です。

リースは月々の支払いや契約期間が業者ごとに違うため、購入した場合と総額で比べてから選びましょう。

屋根に載らないときの選択肢

屋根の条件でどうしても太陽光が難しい場合でも、東京都の蓄電池の助成を使う道はあります。太陽光がない家でも、再エネ利用率が100%の電力メニューを契約すれば、蓄電池は1kWhあたり10万円の助成の対象です。

ただし、そのメニューは蓄電池の処分制限期間の6年間続ける必要があります。太陽光と蓄電池のどちらを優先するかは、屋根の条件と電気の使い方を合わせて考えましょう。

機能性PVには、手すりや壁などに付ける建材一体型（屋根以外）もあり、上乗せは1kWあたり10万円です。屋根以外の場所に設置できるかどうかも、業者に聞いてみるとよいでしょう。

よくある質問

屋根が20㎡未満だと太陽光は付けられませんか

付けられないわけではありません。20㎡未満は、住宅供給事業者の制度で設置の対象から外せる目安です。小型パネルなどを使えば、載せられる場合があります。

北向きの屋根にも載せられますか

載せること自体はできますが、都のQ&Aでは北面に設置した場合に反射光が近くの建物に差す可能性を指摘しています。制度でも、北向きの屋根は設置基準の算定から除外できるとしています。

3階建ての狭小住宅でも助成は受けられますか

都の太陽光の助成は、階数で条件が変わることはありません。住宅を建てた後に付ける既存住宅か、建築と同時に付ける新築住宅かで単価が決まります。

太陽熱にも都の助成はありますか

公社のリーフレットでは、「熱と電気の有効利用促進事業」で太陽熱利用システムの設置に助成があると案内されています。設置は費用の2分の1で、1戸あたり55万円が上限です。補助熱源機の更新にも、費用の2分の1で1台あたり10万円までの助成があります。条件の詳細は、事業のページで確かめましょう。

隣の家の影がかかる屋根でも付けられますか

影のかかり方によって発電量は下がりますが、PV出力最適化の機器を使えば、影の影響を受けないパネルの出力の低下を和らげられます。影がかかる時間帯を業者に確かめてもらいましょう。

機能性PVの認定製品はどこで確かめられますか

公社の「優れた機能性を有する太陽光発電システムの認定」のページで、区分ごとの認定製品の一覧が公開されています。令和7年度の認定は418件です。

まとめ

東京都の制度では、最も大きい屋根が20㎡未満の住宅などを小さい屋根の目安としていますが、それより小さい屋根に太陽光を付けてはいけないわけではありません。小型や建材一体型の機能性PVを使えば、1kWあたり最大5万円の上乗せを受けながら、屋根を有効に使えます。

都の太陽光の助成は小さい容量ほど1kWあたりの単価が高く、既存住宅の3.75kW以下なら1kWあたり15万円です。屋根の強度、風圧、影、反射光を確かめたうえで、機能性PVも提案できる業者に相談しましょう。